試験のための勉強法
試験のための勉強法のノウハウは、さまざまなものがあります。
試験突破を目指すみなさんは、本で読んだり、予備校で教わったりして、いくつかはすでに実践しているのではないでしょうか？
特殊な暗記法やトレーニングは別として、基本的なところとしては、良い教材やその試験に強い予備校や塾を選ぶこと。ここにかける時間や手間は惜しむべきではないでしょう。
次に、モチベーションの維持。
試験合格のための道のりは長いです。その間、やる気が出るときもあればスランプの時もあります。その試験に合格したい理由、将来の目標などをくり返し思い起こして、やる気を維持するようにしましょう。
次には、徹底した復習です。
これは、試験合格のための勉強法の極意とも言えるものです。
人間は、放っておいたら数日後、１ヵ月後……と、どんどん忘れていってしまう生き物であることは、心理学でも証明されている通りです。
一度覚えたことは、数日以内にきちんと復習して、深い意識にインプットするようにしましょう。
試験のための勉強法として、他にも小さな工夫や、すぐにでもできることはいろいろあるはずです。
集中力を身につけて、勉強しやすい環境に自分を追い込み、試験突破のために頑張っていただきたいと思います。
公務員試験について
公務員試験には、大きく分けると、国家公務員試験と、地方公務員試験の二つがあります。
国家公務員と地方公務員は、学歴等に応じてさらに種別が分類されます。
国家公務員は、エリート・キャリア組などと評されるⅠ種（倍率は130倍前後）から、高卒程度の学歴で合格できるⅢ種まで。
地方公務員は、幹部候補の上級から、高卒程度の初級までがあります。
試験の合格率や難易度も、種別によって大きく異なります。
公務員試験を受ける場合、年齢・学歴・居住地等による制限がある場合もあるので、注意が必要でしょう。
長く続いた不況の影響により、公務員は、景気に左右されない安定した職業として人気が高まってきました。
また、給与や昇格、仕事内容にいたっても男女平等なので、女性にとっては魅力的な職業と言えます。
ただ、公務員は、民間企業と違って、国や市民など全体の奉仕者として、公共の利益のために働かなくてはいけません。
その自覚をしっかりと持ったうえで、公務員試験に臨んでいただきたいと思います。
社会保険の現状
保険について「社会保険」のうち主なものである、健康保険、厚生年金保険の保険料について見てみましょう。
保険料は給料の月額によって決定されています。健康保険の場合の保険料率は介護保険に該当しない場合は８．５％、該当する場合は９．５9％。厚生年金保険は１７．３５％です。
例えば標準の給料が２２０,０００円の場合、健康保険料で約２１，０００円。厚生年金保険で約３８，０００円にもなり、これを会社と社員である被保険者が半分ずつ負担することになります。
また、２００３年４月から医療保険制度が改正になったため、被保険者の負担はより一層重いものになっています。
これは、高齢化社会化によりこのままでは、日本の医療保険制度によって、保険料が払えない事態に陥るからです。
内容は、「被保険者の一部負担割合が現在の２割から３割への増加」「任意継続被保険者期間が最長２年に短縮」「被保険者資格喪失後の継続給付が廃止」など、保険制度の破綻を回避するための改正のため、被保険者の負担は増加する、という厳しい状況となっています。
子供の英語教育
英語は今や、わたしたちの生活と切っても切り離せないものになりました。受験・就職・趣味・海外旅行――生活の多くの場面において、英語の読み書きや会話ができれば、いろいろ有利な世の中。たとえばカラオケだって、英語の歌をネイティブの発音で歌えたら、カッコいいですよね。
子供の頃から英語に慣れ親しむことは、今の世の中、得することはあっても、決して損はありません。
子供は日本語をわざわざ習わなくても、周囲の人が話すのを聞いているうちに真似るようになり、自然に日常会話を習得していきます。
英語も日本語と同じこと。子供は好奇心旺盛で、ものごとを習得するスピードも速いもの。子供に英語を習わせたかったら、塾に通わせるのもいいですが、保護者が英語の歌や番組、教材などを、子供と一緒に日常的に視聴するのも、英語教育の大きな助けになることでしょう。
高額医療と医療費控除の違いについて
病院で働いていると、たまに患者さんから高額医療についての質問を受けます。「１年間の領収書の合計が１０万以上あれば、市役所に持っていけばいいのよね？」との内容ですが、どうやら高額医療と医療費控除を勘違いされている方が多いようです。
高額医療というのは、自分が加入している健康保険組合へ申請するものです。保険証に記載してある保険者が管轄となります。ですから、国民健康保険の方は市町村の役所へ、社会健康保険の方は保険者となっている会社か社会保険事務所へ・・という事になります。また、対象となる医療費は、月別・病院別・診療科別・入院、通院別にそれぞれ計算しなくてはいけません。さらには、保険適用外の費用は含まれませんから、注意しましょう。
医療費控除というのは、確定申告で税務署へ申請するものです。１年間で一世帯の医療費の支払いが１０万円以上あった場合に、申告することができます。１年間に受け取った医療機関の領収書を、税務署へ提出します。医療費控除の場合は、保険適用外のものも含まれますし、交通費も含まれます。ただし、気をつけないといけないのは、保険金（給付金）は医療費から差し引く対象となるということです。ですから、高額医療で還付された分は、医療費から差し引く計算になります。
実際に勘違いしている方の中には、高額医療も年末に申請すれば良いと思っていたようです。もちろん、２年以内であれば申請は出来ますが、申請先が違うため、訳が分からなくなってしまうようです。医療費控除は税金、高額医療は保険が還付されるものと覚えておきましょう。